コロナ騒動のため、札幌雪まつりは2021年と2022年は会場での展示が中止になっていた。2023年は大通り公園とすすきのの2か所で雪まつりが開催されることが決定したため、札幌から近い定山渓の温泉宿を予約した。
2023年に入ると、飛行機が満席に近い状態になることが多くなってきた。アメリカやヨーロッパではコロナ前に戻っているのに、日本ではいまだに電車や機内等でマスク着用が強制される場面が多いと感じる。コロナの専門家を自称する人たちの言うことを鵜呑みにせずに、旅行に出かける人が段々と増えているにもかかわらず、過剰なコロナ対策がいまだに続けられている。
飲食店で任意のはずの手袋の着用で、手袋警察に遭遇して嫌な思いをした。空気感染（エアロゾル感染）するCOVID-19に対して、手袋着用を他人に強制しようとする人につける薬はなさそうだが、データを残しておくことは意味があると考えて、2023年3月時点で入手できるデータをご紹介する。
| COVID-19感染者数（日本） | 死亡者数 | 致死率 |
| 33,307,409 | 73,038 | 0.22% |
出典：https://www.worldometers.info/coronavirus/country/japan/
下の表は年代別の致死率のデータで、COVID-19の致死率は2022年7月から8月の石川県、茨城県、広島県のデータ、インフルエンザの致死率は2017年7月から2020年8月までのデータとなる。すでに2022年の段階でCOVID-19は季節性インフルエンザとほぼ同様の致死率であることが判明していた。
| 日本 | COVID-19 | 季節性インフルエンザ |
| 60歳未満 | 0 | 0.01% |
| 60～70代 | 0.18% | 0.19% |
| 80歳以上 | 1.69% | 1.73% |
出典：厚生労働省「アドバイザリーレポート」
厚生労働省の公表しているデータを見ると、集団感染はCOVID-19に感染して症状がある人の集まる病院と免疫力が低下している老人の多い福祉施設に集団感染が集中している。一方、飲食店は集団感染が発生していない。コロナ対策を地方自治体から強制された飲食店には同情するが、いまだに汚れの目立ってきたアクリルのパテーションが設置されていたり、マスク着用を入店条件にする張り紙を掲示している飲食店が多いので、そろそろ本当に対策に効果があるのか各店舗でデータを見ながら考えて、見直しを進めていただきたいと思う。
ほとんどの人は店に入る時と会計の時だけマスクを着用して、食事中はマスクを外し会話を楽しんでいる。マスク会食などのアホみたいなポスター等はすべて撤去し、科学的知見に基づくことなく、思いつきで発言した知事や政治家には反省してもらうなど、過剰なコロナ対策の原因となった行動を総括して、本当のパンデミック発生に備えることが重要と考える。
最後に、アメリカのCDCからワクチンの副作用で死亡した人（致死率）のデータを紹介する。なお、日本ではCOVID-19のワクチン接種に関連して、副作用とは言わずに「副反応」が使われているが、英語では「side effect（副作用）」が使われており、わざと異なる用語を使うことに意義を見いだせないので、ブログでは「副作用」を使っている。
More than 672 million doses of COVID-19 vaccines were administered in the United States from December 14, 2020, through March 1, 2023. During this time, VAERS received 19,476 preliminary reports of death (0.0029%) among people who received a COVID-19 vaccine.
引用：https://www.cdc.gov/coronavirus/2019-ncov/vaccines/safety/adverse-events.html
アメリカCDCによると、「2020年12月14日から2023年3月1日までの間に6億7200万回のワクチン接種が行われ、19,476人の死亡が報告、致死率は0.0029%」となっている。札幌医科大学のデータによると、2023年3月10日時点において、全人口に対してアメリカは26.6%のワクチン接種率になっており、日本では84.2%の接種率になっている。2022年10月の厚生労働省の専門家部会において、3ヶ月に1回のワクチン接種が認められたことから、日本では複数回のワクチン接種を受けている人が多く、アメリカよりもワクチンの副作用による致死率が高いことが予想される。ところが、2023年1月20日開催の専門家部会では、コロナワクチンの副作用として報告があった死亡者数はわずか1,967件となっている。アメリカと日本の人口差を考えも、接種回数の多い日本の方がアメリカより副作用の死者が約1/10と少ないのは違和感がある。集計が正確に行われていないか、またはワクチン接種の副作用だと補償が必要になるため、意図的に報告しない、させない雰囲気が醸成されていないのではと疑ってしまう。
致死率がほとんど0%の60歳未満については、そもそもCOVID-19のワクチン接種が必要であったのかどうかコロナの専門家ではなく、数学者や統計学者による検証を行う必要があるように思う。2022年6月には、厚生労働省が感染者の情報を一元管理するシステムで、ワクチンの接種歴が記入されていない場合は「未接種」と分類したことから統計の数字がおかしくなっていたことが報道された。ワクチンを接種している人の方が、接種していない人より感染率が高くなってしまうデータになるので、意図的に統計を歪めたと推察してしまう。有効な対策を検討するためには正確な統計が必要になるので、厚生労働省の統計担当部署や専門家部会の構成メンバーを見直し、数学者や統計学者などの外部の人材を入れて、正確な統計データが活用できる体制にすることが求められているのでは。
なお、真偽不明ながら厚生労働省の職員はCOVID-19のワクチン接種率が低いとの報道があり、報道が真ならば厚生労働省の職員の中には自分で考えることのできる人が多く、同調圧力の高い組織の中でも冷静な判断力を維持していることにまだ希望が見いだせる。
「どんなに悪い結果に終わったことでも、それがはじめられたそもそもの動機は、善意によるものであった」という言葉がある。コロナの自称専門家の方々や政治家は、無駄とわかっていてもやらないよりはマシと考えてアホな対策を提言しているのかもしれないが、言いなりになるのではなく、冷静な判断と今回のコロナ騒動の反省を活かして、国民の必要を満たすために厚生労働省の職員には働いてもらいたいと考える。
今回はブログのテーマから外れて、日本のコロナ対策について書いてみた。本来ならばテーマと違うことは書かないのだが、手袋警察の被害に自分が遭遇したことと、他の先進国とは異なり飛沫感染対策を前提としたコロナ対策がいまだに続いている日本を憂いてブログにまとめてみた。数年後に見直してみて、あの時はひどかったと思い返したい。
